VDB

VDB関数は、指定された減価償却率に基づく、指定された期間の資産の減価償却費を返します。

VDB(取得価額, 残存価額, 耐用年数, 開始期, 終了期, 減価償却率, 切り替えなし)

取得価額: 減価償却する資産の取得価額。「取得価額」は数値で、通常、通貨としてフォーマットされ、0と等しいかそれより大きい必要があります。取得価額は一般に、税金、配送料、設置料などを含む購入価格です。一定の税制上の優遇措置が、取得価額から差し引かれる場合があります。

残存価額: 残存価額。「残存価額」は数値で、通常、通貨としてフォーマットされ、0と等しいかそれより大きい必要があります。

耐用年数: 耐用年数を表す数値。減価償却耐用年数、予想耐用年数ともいいます。「耐用年数」は0よりも大きい必要があります。「耐用年数」に小数（端数）を含めることもできます（例えば、減価償却の耐用年数が5年半の場合は「5.5」など）。

開始期: 計算に含める最初の期間を表す数値。「開始期」は0より大きく、「終了期」より小さい必要があります。

終了期: 計算に含める最後の期間を表す数値。「終了期」は0より大きく、「開始期」より大きい必要があります。

減価償却率: 減価償却率を決める数値（オプション）。「減価償却率」は、10進数またはパーセント（パーセント記号を使用）として指定します。省略すると、2（200%、つまり2倍定率法）と仮定されます。この値が大きいほど、前倒しで償却されます。例えば、定額法の1.5倍の償却率で計算したい場合は、「1.5」または「150%」を指定します。

切り替えなし: 減価償却を定額法に切り替えるかどうかを指定するモード値（オプション）。

切り替え（0、FALSE、または省略）: 定額法による減価償却費が定率法による減価償却費を超える年に定額法に変更します。定額法が定率法を上回る年は定額法に切り替えます。

切り替えなし（1、TRUE）: 定額法に切り替えません。

参考

VDB関数は、倍率逓減法に基づいた減価償却費を返します。
「開始期」には、計算に含める最初の期の1つ前の期を指定する必要があります。第1期を含めたい場合は、「開始期」に0を指定します。
第1期の減価償却費だけを調べたい場合は、「終了期」に1を指定します。
この関数の結果で表示される通貨は、「言語と地域」設定（macOSの「システム環境設定」またはiOSおよびiPadOSの「設定」）または「iCloud設定」の「時間帯・地域」設定に依存します。

例
取得価額 ¥11,000（「取得価額」）で、5年（「耐用年数」）の見積もり減価償却耐用年数の終了時点で見積もり残存価額 ¥1,000（「残存価額」）の資産を購入したとします。1.5（150%）の定率法（「減価償却率」）で資産を減価償却しようと思います。「=VDB(11000, 1000, 5, 0,1, 1.5, 0)」は ¥3,300を返します。これは、1年目の減価償却費です（「開始期」は0で、「終了期」は1）。「=VDB(11000, 1000, 5, 4, 5, 1.5, 0)」は¥1,387を返します。これは、定額法が定率法を上回ったときに定額法に切り替えると仮定したときの、5年目（最終年）の減価償却費です（「切り替えなし」は0またはFALSE）。「=VDB(11000, 1000, 5, 4, 5, 1.5, 1)」は ¥792を返します。これは、常に定率法を使用すると仮定したとき（「切り替えなし」が1またはTRUE）の、5年目（最終年）の減価償却費を表します。

例

取得価額 ¥11,000（「取得価額」）で、5年（「耐用年数」）の見積もり減価償却耐用年数の終了時点で見積もり残存価額 ¥1,000（「残存価額」）の資産を購入したとします。1.5（150%）の定率法（「減価償却率」）で資産を減価償却しようと思います。

「=VDB(11000, 1000, 5, 0,1, 1.5, 0)」は ¥3,300を返します。これは、1年目の減価償却費です（「開始期」は0で、「終了期」は1）。

「=VDB(11000, 1000, 5, 4, 5, 1.5, 0)」は¥1,387を返します。これは、定額法が定率法を上回ったときに定額法に切り替えると仮定したときの、5年目（最終年）の減価償却費です（「切り替えなし」は0またはFALSE）。

「=VDB(11000, 1000, 5, 4, 5, 1.5, 1)」は ¥792を返します。これは、常に定率法を使用すると仮定したとき（「切り替えなし」が1またはTRUE）の、5年目（最終年）の減価償却費を表します。

関連項目DB DDB SLN SYD

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