iPhone を Apple の修理サービスに出すには (米国/カナダ)
iPhone を修理のため、Apple に送付していただく方法をご案内します。
別の国や地域の情報が必要な場合は
Apple に修理サービスをお申し込みいただくと、お手元の製品を Apple に返品していただくために必要な資材が入ったキットをお届けいたします。
iPhone をお送りいただく前に
お手元の iPhone を返品する前に、以下の手順にそって準備を済ませておいてください。電源が入らない場合や反応しない場合は、可能なものだけでかまいません。
iPhone をバックアップします。
iPhone を消去してから、電源を切ります。
SIM カードを使っている場合は iPhone から取り外し、安全な場所に保管しておきます。iPhone で eSIM をお使いの場合は、必要に応じて通信事業者に問い合わせ、サービスの停止を申し込んでください。
iPhone を梱包する
iPhone を袋に入れます。ステレオヘッドセット、USB ケーブル、電源アダプタ、その他のアクセサリは同梱しないでください。その他のアイテムを同梱していただいても、ご返却いたしかねますので、ご了承ください。
袋を梱包箱の中に入れます。
テープで箱を密封します。赤、黒、白のバッテリーステッカーが箱の外側にはっきりと見えるようにしておいてください*。
配送用の箱に貼ってある一番上のラベルをはがします。これがレシートになります。返送用の配送伝票は箱に貼ったままにしておいてください。
* Apple では、配送中の損傷については一切の責任を負いかねます。
iPhone を Apple に送る
返送用の配送伝票に記載の配送業者の名前を確認します。
配送業者のホームページにアクセスし、集荷を手配するか、荷物を持ち込んで発送できる場所を調べます。
配送業者からレシートを受け取ります。
修理状況を確認します。
修理サービス後の iPhone の使い方
iPhone の交換機のシリアル番号を控えておきましょう。交換機の保証期間は、交換後 90 日間、または交換前の製品の限定保証や AppleCare プランの残期間のうち、いずれか長い方となります。交換機にも消費者法が適用されます (該当する場合)。
iPhone を充電します。
iPhone で SIM カードをお使いの場合は、SIM カードを iPhone に挿入します。iPhone で eSIM をお使いの場合は、通信事業者に問い合わせて新しい eSIM を設定してください。
Apple ID のデバイスリストを調べて、サインインしているデバイスを確認します。
© 2024 Apple Inc. All rights reserved. Apple、Apple ロゴ、iPhone、および iTunes は、米国およびその他の国や地域で登録されている Apple Inc. の商標です。AppleCare は米国およびその他の国や地域で登録された Apple Inc. のサービスマークです。本書に記載されているその他の製品名および社名は、各社の商標である場合があります。
カリフォルニア州の消費者に向けた通知
1. 修理の見積りが、要求に応じて (「California Business and Professions Code」セクション 9844) サービス販売者により書面でお客様に提示されます。サービスの販売者は、お客様の事前の同意を得ずに見積りの範囲を超えた作業料または部品代を請求できません。書面で規定されている場合、サービスの販売者は、書面による修理の見積りを作成するために故障の性質を判断する目的で実施したサービスに対して合理的な料金を請求できます。詳しくは、Bureau of Electronic and Appliance Repair, Department of Consumer Affairs, Sacramento, CA 95814, U.S. に連絡してください。
2. カリフォルニア州で本製品を購入した方は、保証期間中、当該製品のサービスおよび修理を受ける権利を有します。保証期間は、保証による修理のために製品が購入者の手元を離れていた日数分だけ延長されます。保証期間中に不具合があった場合、その不具合が修理されるまで保証の有効期限が切れることはありません。また、購入者の制御の及ぶ範囲を超えた状況に起因する遅延のために保証による修理が実施されなかった場合、または保証による修理で不具合が解消されず、修理が完了してから 60 日以内にお客様が製造者または販売者にかかる不具合を通知した場合も保証期間が延長されます。合理的な回数の修理を試行したにもかかわらず不具合が解消されなかった場合、購入者は交換または返金のために製品を返却できます。どちらの場合も、それまでの使用に対する妥当な料金が差し引かれます。期間の延長によって、ほかの法律が定める購入者の保護または救済措置に影響が及ぶことはありません。