Pages for iCloud beta: 財務関数で使用される共通の引数

財務関数で使用される共通の引数

このトピックでは、財務関数で使用される引数について説明します。このトピックでは、日付の引数 (最初の日、発行日、償還日、および購入日) や 1 つの財務関数だけで使用される引数については説明しません。ここで使用されている用語の一部は、「引数と値のタイプ」で定義されています。

「表面利率」

債券や固定値の利付債の有価証券には、定期的な利息の支払いの決定に使用されるクーポンレートまたは年間利率(表面利率)が規定されています。「表面利率」は、クーポンレートまたは表面利率のどちらの名前で呼ばれているかにかかわらず、年間の利率を表します。

「表面利率」は数字であり、小数 (0.08 など) またはパーセント記号付き (8 %など) のいずれかとして入力します。

「年間利回り」

債券などの利付債や割引債の有価証券には、クーポンレートおよび現在の価格をもとに計算した、利回り (年間利回り) が記載されています。「年間利回り」は、有価証券の年間利回りを表し、通常は比率として指定します。

「年間利回り」は数字であり、小数 (0.08 など) またはパーセント記号付き (8 %など) のいずれかとして入力します。「年間利回り」は 0 より大きい数字にする必要があります。

ある債券の購入を検討しているとします。債券の価格が下がると、利回りが上がります。逆に債券の価格が上がると、利回りが下がります。証券会社が株価表示をチェックして、検討中の債券のクーポンレートが 3.25 %で、現在の価格に基づく年間利回りが 4.5 %であると伝えます(この債券は割り引いて取引されています)。「年間利回り」は 0.045 になります。

「収支額」

年金、ローン、および投資には収支額があります。ある収支額は、最初に支払う金額または受け取る金額のことです(その金額が存在する場合)。別の収支額は、特定の時点に受け取る金額または支払う金額のことです。「収支額」は個々の収支額を表すために使用されます。

「収支額」は数字であり、通常は通貨のフォーマットになります。正の値は収入額 (キャッシュインフロー) を表します。負の値は支出額 (キャッシュアウトフロー) を表します。NPV 関数では、収支額は等しい時間間隔である必要があります。

購入して一定期間賃貸として提供した後、転売する予定のマンションがあるとします。購入時に最初に支払う金額 (通常は頭金と契約手数料で構成されます)、ローン返済金額、修理と保守、広告、およびその他の費用は、支払金額 (負の収支額) になります。入居者から受け取る賃貸料、その他の税金の控除により得られる税制上の利点、および売却時に受け取る金額は、受取金額 (正の収支額) になります。

「取得価額」

最初の「取得価額」は一般に、税金、送料、および設置料込みの購入価格です。取得価額からの控除が、税制上の利点になる場合があります。「取得価額」はこの金額を表すために使用されます。

「取得価額」は数字であり、通常は通貨のフォーマットになります。「取得価額」は 0 より大きい数字にする必要があります。

オフィス用に新しいデジタルコピー機を購入したとします。このコピー機の購入価格は税込みで 2,625 ドルでした。販売店は納入と設置の手数料として 100 ドルを請求しました。このコピー機は 4 年間使用されると見込まれ、その時点での再販価格は 400 ドルと見込まれます。「取得価額」は 2,725 ドルになります。

「基準日数」

ローンまたは投資の利息を決定するために月内の日数または年内の日数を数えるときは、いくつかの異なる規則が使用されます。「基準日数」は、特定の投資またはローンに関する日数の数えかたを指定するために使用されます。「基準日数」は多くの場合、市場の慣例によって定義されます。また、特定のタイプの投資に関連付けられる場合もあります。ローンや投資に関連する文書で「基準日数」が指定される場合もあります。

「基準日数」はモード引数です。0、1、2、3、または 4 の数字として指定します。

  • 値 0 は利息計算の場合に指定し、各月に 30 日、各年に 360 日が含まれ、月の 31 日目に当たる日付には NASD 方式が使用されます。これは一般的には 30/360 方式 として知られています。0 (30/360 方式) はデフォルト値です。

    NASD 方式では、開始日 (購入日など) の日付値が 31 の場合、30 として処理されます。日付値が 2 月の最終日の場合でも調整されず、2 月の日数は 30 日より少なくなります。終了日 (償還日など) の日付値が 31 で、開始日の日付値が同じ月の 30 日目より前の場合、終了日は翌月の初日とみなされます。そうでない場合は、同じ月の 30 日目とみなされるため、日数は 0 になります。

  • 値 1 を指定すると、各月に実際の日数が使用され、各年に実際の日数が使用されます。これは一般的には actual/actual 方式として知られています。

  • 値 2 を指定すると、各月に実際の日数が使用され、各年に 360 日が含まれます。これは一般的には actual/360 方式として知られています。

  • 値 3 を指定すると、各月に実際の日数が使用され、各年に 365 日が含まれます。これは一般的には actual/365 方式として知られています。

  • 値 4 を指定すると、各月に 30 日、各年に 360 日が含まれ、月の 31 日目に当たる日付にはヨーロッパ方式が使用されます。これは一般的には 30E/360 方式として知られています。

    ヨーロッパ方式では、月の 31 日目は常に同じ月の 30 日とみなされます。2 月は常に 30 日あるとみなされるため、2 月の最終日が 28 日の場合はその日が 30 日とみなされます。

米国の企業が発行した債券の利息を調べるとします。この債券では通常、利息の決定に 30/360 方式が使用されるため、基準日数はデフォルト値の 0 です。また、米長期国債の利息を調べるとします。この債券では通常、各月と各年の実際の日数に基づいて利息が支払われるため、基準日数は 1 です。

「減価償却率」

減価償却費(「減価償却率」)は、減価償却の年率を示すためにいくつかの財務関数で使用されます(1 または 100% は定額償却を示します)。

「減価償却率」は、小数または比率 (パーセント記号を使用) として指定します。値が大きいと、減価償却が速くなります。たとえば、定額方式の 2 倍の償却率で計算したい場合は、「2.0」または「200 %」を使用します。

新しいコンピュータを購入したとします。税理士に相談すると、このコンピュータの加速償却が認められることが分かりました。定額方式の 150% の償却率を使用する場合、減価償却率は 1.5 または 150% です。

「期数」

期数 (「期数」) は、減価償却を計算する必要のある特定の期間を示すために、いくつかの財務関数で使用されます。

「期数」は希望する減価償却期間を示し、耐用年数と同じ時間枠 (毎月、四半期ごと、毎年など) を使用して、数字として指定します。「期数」は数字であり、0 より大きい数字にする必要があります。「期数」の小数部 (端数部分) は無視されます。

オフィス用に新しいデジタルコピー機を購入したとします。このコピー機の購入価格は税込みで 2,625 ドルでした。販売店は納入と設置の手数料として 100 ドルを請求しました。このコピー機は 4 年間使用されると見込まれ、その時点での再販価格は 400 ドルと見込まれます。3 年目の減価償却額を調べたい場合、減価償却率は 3 を使用します。

「終了期」

終了期 (「終了期」) は財務関数で使用され、指定された一連の支払いの元本や利息、または指定された時間間隔にわたる減価償却を返します。「終了期」は最後の期を戻り値に含めることを指定するために使用されます。「開始期」の説明も参照してください。

「終了期」は数字であり、0 より大きく「開始期」より大きい値です。

住宅を購入するとします。住宅ローン会社は、初期残高 200,000 ドル、期間 10 年、年利 6.0%、毎月の定額支払い 1,070.45 ドル、満期時の借り換え残高 100,000 ドルのローンを提示しました。3 年目に支払う利息の総額を調べるには、開始期に 25、終了期に 36 を使用します。

「推定値」

「推定値」は、一部の財務関数で、関数が結果を返せるようにするために必要になることがあります。「推定値」は、利益率の初期の見積もりを表すために使用されます。

「推定値」は数字であり、小数 (0.08 など) またはパーセント記号付き (8 %など) のいずれかとして入力します。デフォルト値で結果が得られない場合は、それよりも大きい正の値を使用してみます。それでも結果が得られない場合は、小さい負の値を指定してみます。許容される最小値は –1 です。「推定値」が指定されない場合は、0.10 がデフォルト値として使用されます。

「収支現在価値」

内部収益率関数は、キャッシュフローの集合(収益現在価値)を入力として必要とします。「収支現在価値」はこの集合を保持または参照します。

「収支現在価値」は数字を含む集合です。収入 (キャッシュインフロー) は正の数字で指定し、支出 (キャッシュアウトフロー) は負の数字で指定します。集合には、正の数字と負の数字が少なくとも 1 つずつ含まれている必要があります。収支額は、等しい時間間隔 (毎月など) で古い順に指定する必要があります。収支額がない期には 0 を使用します。

「年利払回数」

投資または債券で定期的に(支払いの頻度)利息が支払われます。「年利払回数」は、投資または債券の所有者への利払いの頻度を指定するために使用されます。

「年利払回数」はモード引数です。「年利払回数」は 1、2、または 4 の数字として指定されます。

  • 利息が年に 1 回支払われる場合、「年利払回数」は 1 年ごと(1)です。

  • 利息が年に 2 回支払われる場合、「年利払回数」は半年ごと (2) です。

  • 利息が年に 4 回支払われる場合、「年利払回数」は四半期ごと (4) です。

「将来価値」

「将来価値」は、投資またはローン期間の終わりに受け取るか支払う収支額、あるいは最終支払い後の現金残存額です。

「将来価値」は数字であり、通常は通貨のフォーマットになります。「将来価値」は収支額であるため、受け取る額は正の値、支払う額は負の値として指定します。

購入して一定期間賃貸として提供した後、転売する予定のマンションがあるとします。将来の推定販売価格は「将来価値」として指定でき、これは正の数になります。また、自動車をリースするとします。リース期間の終了時には、指定された価格でその自動車を買い取ることもできるものとします。支払金額は「将来価値」として指定でき、これは負の数になります。または、10 年の期間の終了時にバルーン返済のある住宅ローンを組んでいるとします。バルーン返済は「将来価値」として指定でき、これは負の数になります。

「投資額」

「投資額」は、債券への初期投資額です。

「投資額」は数字であり、通常は通貨のフォーマットになります。「投資額」は 0 より大きい数字にする必要があります。

債券を 800 ドルで購入するとします。「投資額」は 800 ドルになります。

「耐用年数」

資産は一定の期間 (「耐用年数」) にわたって減価償却されます。この期間を減価償却耐用年数または利用可能年数といいます。一般に会計目的では資産の利用可能年数が減価償却に使用されますが、他の目的 (納税申告など) では規定または慣例に従って減価償却耐用年数が指定される場合があります。

「耐用年数」は数字であり、0 より大きい数字にする必要があります。「耐用年数」には小数部(端数部分)を指定できます(たとえば、減価償却耐用年数が 5 年半の場合は「5.5」など)。

オフィス用に新しいデジタルコピー機を購入したとします。このコピー機の購入価格は税込みで 2,625 ドルでした。販売店は納入と設置の手数料として 100 ドルを請求しました。このコピー機は 4 年間使用されると見込まれ、その時点での再販価格は 400 ドルと見込まれます。「耐用年数」は 4 です。

「期間」

期間の数 (「期間」) とは、一連のキャッシュフローの期間、ローンの期間、または投資期間の合計のことです。

「期間」は、関数で使用される関連の引数と同じ時間枠 (毎月、四半期ごと、毎年など) を使用して、数字として指定します。「期間」は数字であり、0 より大きいか等しい数字にする必要があります。

住宅を購入するとします。住宅ローン会社は、初期残高 200,000 ドル、期間 10 年、年利 6.0 %、毎月定額払い、満期時の借り換え残高 100,000 ドルのローンを提示しました。「期間」は 120 (12 回の毎月の支払いを 10 年間) になります。期間 5 年、四半期複利計算の譲渡性預金証書に貯金を投資するとします。「期間」は 20 (四半期ごとの複利計算を 5 年) になります。

「複利計算回数」

実効利率と表面利率の計算は、年当たりの複利計算回数に基づきます。

「複利計算回数」は数字であり、0 より大きい数字にする必要があります。

四半期ごとに複利計算され、毎年利息が支払われる譲渡性預金証書を購入したとします。実行利率を求める場合、複利計算回数は 4 を使用します。

「額面価額」

有価証券の額面価額 (「額面価額」) とは、一般にその額面または満期時の価値のことです。

「額面価額」は数字であり、通常は通貨のフォーマットになり、多くの場合、100、1,000、または 1,000,000 などの数字になります。省略すると、「額面価額」は 1,000 と仮定されます。

社債の購入を検討しているとします。その債券の目論見書には、各債券が 1,000 ドルの額面価額および満期額で発行されることが記載されています。1,000 ドルは、債券の額面価額です。

「定期支払額」

「定期支払額」は、投資またはローン期間に受け取るか支払う一定の定期的なキャッシュフローです。

「定期支払額」は数字であり、通常は通貨のフォーマットになります。「定期支払額」は収支額であるため、受け取る額は正の値、支払う額は負の値として指定します。たとえば、ローンの毎月の支払金額 (負)、または年金受取型預金で定期的に受け取る金額 (正) を指定します。「定期支払額」の多くには元本と利息がありますが、その他の金額は通常含まれません。

購入して一定期間賃貸として提供した後、転売する予定のマンションがあるとします。月々のローン支払額は、「定期支払額」として指定でき、これは負の数になります。毎月受け取る賃貸料も「定期支払額」として指定でき、これは正の数になります。

「期」

一部の関数は、指定された期間の元本や利息を返します。

「期」は数字であり、0 より大きい数字にする必要があります。

住宅を購入するとします。住宅ローン会社は、初期残高 200,000 ドル、期間 10 年、年利 6.0 %、毎月の定額払い 1070.45 ドル、満期時の借り換え残高 100,000 ドルのローンを提示しました。3 年間の最初の支払いの利息の額を調べるには、支払いが毎月行われるため、 に 25 を使用します。

「利率」

一連のキャッシュフロー、投資、またはローンを扱っているときには、期間ごとの利率を使用します。

「利率」は、その他の引数 (「期間」または「定期支払額」) と同じ時間枠 (毎月、四半期ごと、毎年など) を使用して、数字として指定します。「利率」は、小数 (0.08 など) または比率 (8 %など) として入力します。

住宅を購入するとします。住宅ローン会社は、初期残高 200,000 ドル、期間 10 年、年利 6.0 %、毎月定額払い、満期時の借り換え残高 100,000 ドルのローンを提示しました。「利率」は 0.005 (毎月の支払いに合わせて表面利率を 12 で割った値) になります。期間 5 年、名目年利 4.5 %、四半期複利計算の譲渡性預金証書に貯金を投資するとします。「利率」は 0.0125 (四半期ごとの複利計算期間に合わせて表面利率を 4 で割った値) になります。

「現在価値」

「現在価値」は、投資またはローン期間の開始時(期間 0)に受け取るか支払う収支額です。これは、事業に対する初期投資の金額や、ローンまたは年金の金額を表すことがあります。

「現在価値」は数字であり、通常は通貨のフォーマットになります。「現在価値」は収支額であるため、受け取る額は正の値、支払う額は負の値として指定します。たとえば、借入額は正になり、年金契約の最初の支払いは負になります。

購入して一定期間賃貸として提供した後、転売する予定のマンションがあるとします。購入時に最初に支払う金額(頭金と契約手数料で構成されます)を「現在価値」として指定でき、これは負の数になります。マンションのローンの初期元本も「現在価値」として指定でき、これは正の数になります。

「購入価格」

購入価格は、債券や、利付債、割引債などの有価証券を購入するために支払う金額です。購入価格は、額面価額 100 ドル当たりの取得価額を見積もる場合に使用されることがあります。「購入価格」はこの方法で購入価格を表します。購入価格には、有価証券と共に購入する未収利息は含まれません。

「購入価格」は、額面価額 100 ドル当たりの支払額を表す数字 (購入価格 ÷ 額面価 ×100) として指定します。「購入価格」は 0 より大きい数字にする必要があります。

額面価額 1,000,000 ドルの有価証券を所有しているとします。有価証券を購入したとき、未収利息を除いて 965,000 ドルを支払ったとすれば、「購入価格」は 96.50(965,000 ドル / 1,000,000 ドル * 100)になります。

「償還価値」

債券や、利付債、割引債などの有価証券では通常、償還金額が規定されています。これは、負債証券の満期時に受け取る金額です。この金額は、額面価額 100 ドル当たりの受取金額を見積もる場合に使用されることがあります。「償還価値」はこの方法で償還価値を表します。

「償還価値」は、額面 100 ドル当たりの受取金額を表す数字 (償還価額 ÷ 額面価額 ×100) として指定します。多くの場合、「償還価値」は 100 です。つまり、有価証券の償還価額が額面価額と同額です。「償還価値」は 0 より大きい数字にする必要があります。

額面価額 1,000,000 ドル、満期時に 1,000,000 ドルを受け取る有価証券を所有しているとします。「償還価値」は 100 (1,000,000 ドル ÷1,000,000 ドル ×100) になります。これは、額面価額と償還価額が同額である一般的な場合であるためです。さらに、この有価証券の発行者が満期前に証券の臨時償還を申し出て、1 年前倒しで償還した場合に 1,025,000 ドルの受取金額を提示したとします。「償還価値」は 102.50 (1,025,000 ドル ÷1,000,000 ドル ×100) になります。

「残存価額」

減価償却耐用年数または利用可能年数が終わったときに、資産に価値(「残存価額」)が残っていることがあります。

「残存価額」は数字であり、通常は通貨のフォーマットになります。「残存価額」は 0 でもかまいませんが、負の数字にはできません。

オフィス用に新しいデジタルコピー機を購入したとします。このコピー機の購入価格は税込みで 2,625 ドルでした。販売店は納入と設置の手数料として 100 ドルを請求しました。このコピー機は 4 年間使用されると見込まれ、その時点での再販価格は 400 ドルと見込まれます。「残存価額」は 400 ドルになります。

「開始期」

開始期 (「開始期」) は財務関数で使用され、指定された一連の支払いの元本や利息、または指定された時間間隔にわたる減価償却を返します。「開始期」は、最初の期を戻り値に含めることを指定するために使用されます。「終了期」の項目も参照してください。

「開始期」は数字であり、0 より大きい数字にする必要があります。

住宅を購入するとします。住宅ローン会社は、初期残高 200,000 ドル、期間 10 年、年利 6.0%、毎月の定額支払い 1,070.45 ドル、満期時の借り換え残高 100,000 ドルのローンを提示しました。3 年目に支払う利息の総額を調べるには、開始期に 25、終了期に 36 を使用します。

「支払期日」

支払いは一般的に、期の開始時または終了時に発生します。「支払期日」は、支払いを期の開始時または終了時のどちらに行うかを指定するために使用されます。

「支払期日」はモード引数です。0 または 1 の数字を指定できます。

  • 終了時 (0) の値を指定すると、支払いの受け取りまたは実行は各期の終了時に行われます。終了時 (0) がデフォルト値です。

  • 開始時 (1) の値を指定すると、支払いの受け取りまたは実行は各期の開始時に行われます。

住宅を購入するとします。住宅ローン会社は、初期残高 200,000 ドル、期間 10 年、年利 6.0 %、毎月定額払い、満期時の借り換え残高 100,000 ドルのローンを提示しました。「支払期日」は 0 (デフォルト) になります。支払いは毎月月末に行われるためです。賃貸アパートを所有していて、毎月初日に入居者から賃貸料を支払ってもらう必要があるとします。「支払期日」は 1 になります。入居者による支払いは毎月初日に行われているためです。

公開日: 2018/11/17
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