別の国や地域の情報が必要な場合は
エクスプレス交換サービスをお申し込みいただくと、交換機と、お手元の製品を Apple にお送りいただくために必要な資材が入ったキットをお届けいたします。
重要:お手元の製品は、交換機の発送日から 10 日以内に Apple に届くようにお送りください (発送日はこちらでご確認ください)。お客様の製品が 10 日以内に Apple に届かなかった場合や、製品に過失や事故による損傷または不正改造があることが判明した場合は、交換機の代金を (最大で全額) 請求させていただきます。詳しくは、エクスプレス交換サービス規約をご覧ください。Apple 製品限定保証または AppleCare プランの対象となる修理についてはこちら、保証対象外の修理についてはこちらでご確認ください。
AirPods Max を梱包いただく前に
- イヤークッションを取り外します。
AirPods Max を梱包する
- 左右のイヤーピースを別々のバッグに入れます。
- イヤーピースを回して下向きにして、成形されたプラスチック製の内箱に AirPods Max を入れます。白い箱に上部を載せます。
- 白い箱を茶色い箱に入れます。
- 茶色い箱を閉じます。
- 茶色い箱をテープで閉じます*。
- 茶色い箱にバッテリーステッカーを貼ります。
- 茶色い箱に貼ってある上部のラベルを剥がします。これがレシートになります。返送用の配送伝票は箱に貼ったままにしておいてください。
* Apple では、配送中の損傷については一切の責任を負いかねます。
AirPods Max を Apple に送る
- 返送用の配送伝票に記載の配送業者の名前を確認します。
- 配送業者の Web サイトにアクセスし、集荷を手配するか、集荷所の所在地を確認します。
- 配送業者からレシートを受け取ります。
- 修理状況を確認します。
交換した AirPods Max を使う
交換機の保証期間は、交換後 90 日間、または交換前の製品の限定保証や AppleCare プランの残期間のうち、いずれか長い方となります。交換した製品にも消費者法が適用されます (該当する場合)。
- イヤークッションを AirPods Max に取り付けます。左側の (L) クッションを左耳に、右側の (R) クッションを右耳に付けるようにし、ヘッドフォンを直立させて見たときに、L と R のマークの上下が正しく表示されているか確認してください。クッションの左右や上下を間違えて取り付けると、AirPods Max が本領を発揮できなくなります。
- AirPods Max を設定します。
© 2020 Apple Inc. All rights reserved. Apple、Apple ロゴ、iTunes は、米国およびその他の国や地域で登録されている Apple Inc. の商標です。AppleCare は米国およびその他の国や地域で登録された Apple Inc. のサービスマークです。本書に記載されているその他の製品名および社名は、各社の登録商標である場合があります。
カリフォルニア州の消費者に向けた通知
1. 修理の見積りが、要求に応じて (「California Business and Professions Code」セクション 9844) サービス販売者により書面でお客様に提示されます。サービスの販売者は、お客様の事前の同意を得ずに見積りの範囲を超えた作業料または部品代を請求できません。書面で規定されている場合、サービスの販売者は、書面による修理の見積りを作成するために故障の性質を判断する目的で実施したサービスに対して合理的な料金を請求できます。詳しくは、Bureau of Electronic and Appliance Repair, Department of Consumer Affairs, Sacramento, CA 95814, U.S. に連絡してください。
2. カリフォルニア州で本製品を購入した方は、保証期間中、当該製品のサービスおよび修理を受ける権利を有します。保証期間は、保証による修理のために製品が購入者の手元を離れていた日数分だけ延長されます。保証期間中に不具合があった場合、その不具合が修理されるまで保証の有効期限が切れることはありません。
また、購入者の制御の及ぶ範囲を超えた状況に起因する遅延のために保証による修理が実施されなかった場合、または保証による修理で不具合が解消されず、修理が完了してから 60 日以内にお客様が製造者または販売者にかかる不具合を通知した場合も保証期間が延長されます。
合理的な回数の修理を試行したにもかかわらず不具合が解消されなかった場合、購入者は交換または返金のために製品を返却できます。どちらの場合も、それまでの使用に対する妥当な料金が差し引かれます。期間の延長は、ほかの法律に基づいて購入者が有する保護または救済措置に影響しません。